教員を辞めた後の老後の医療費はどう考えるべき？？

最終更新日時： 2019年8月12日

現職で働いている時は、加入している共済組合の存在により、

医療面についても手厚いサポートがありますが、

定年退職すると、その共済組合からも脱退することになります。

しかし、その共済組合を上手く使う方法や、医療面について現職の時から出来る備え方もありますので、

今回は、その点についてまとめてみたいと思います。

老後の医療費について

老後を考える場合、まず考えることとして、

「医療費への備え」

があると思います。

歳を取ると身体が弱ってくるので、病院に通う可能性も高まってくるからですね。

後期高齢者(75歳以上)であれば、後期高齢者医療制度により、

窓口負担3割だった所、1割負担になるわけですが、

病院に通う回数も増えるので、結果的には医療費への支出も多くなってしまいます。

また、一般的に老後にかかる医療費は1,000〜1,500万円程度と言われていますので、

年金だけでなく、老後の生活を送る前に別途計画を立てておく事が大事になってきます。

どのように備える？

そうは言っても、どのように備えていけばいいのか分からないというのが本音だと思います。

なぜなら、30代や40代であっても、老後に向けてはまだ10年や20年以上あるわけなので、

医療面でも先々まで見通せないというのが現状だからです。

ただ、見通せなくても、お金という観点から見れば、計画的に用意する点に変わりはないので、

その方法を、以下あげていきたいと思います。

貯金

まずは、シンプルに貯金ですね。

医療費への備えに貯金？と思われるかもしれませんが、

医療費への備えには貯金が最も柔軟な備え方になります。

医療保険に加入する代わりに、その掛け金分を貯蓄するというようなイメージですね。

医療保険であれば、リターン型を除いて、毎月掛け捨てで支払う場合が多いわけなんですが、

掛け捨てで、結局は保険料の支払いを受けなかったというパターンももちろんあります。

むしろ、保険料の支払いを受けない方が、健康的に過ごせたという点で良いわけなんですが、

その分、何十年と掛け捨てで月々支払っているという事実もあるので、

医療用の専用口座を１つ作っておいて、医療保険に加入せずに貯蓄していくという形もいいでしょう。

これは、老後だけでなく、現職で働いている場合も同じですね。

特に教員の入る共済組合は公的医療保険制度がしっかりしているので、

手術や入院をする場合も、この公的医療保険制度をしっかり利用して、不足分を貯金でカバーするのが良いですね！

医療保険や医療共済への加入

一般的には、このパターンが一番多いかもしれません。

元気なうちに、医療保険や医療共済に加入しておくことで、

老後に備えるというイメージをもつ人も多いでしょう。

このパターンの注意点としては、

「退職後に医療保険や医療共済に加入しよう！」

という点です。

保険は告知義務があるので、より病気への罹患率や既往歴が多くなる高齢者であれば、その告知に引っかかる確率も多く、

結果的に医療保険に加入することが出来ないという自体になってしまうからです。

もし、このパターンを取るのであれば、身体が元気なうちに加入しておき、

定年後も何歳まで継続して保障があるのかしっかり確認しておく必要があります。

また、医療保険に加入する目的は、

「手術や入院」

についてです。

つまり、単に風邪等で病院で診てもらうといった一般診療費は入っていないので、

その点と混同しないように注意しなければなりません。

もし、

「一般診療費も！」

ということであれば、次にあげる方法が選択肢としてあげられます。

退職互助会への加入

教員は共済組合があるわけですが、これは、各都道府県により取り扱いが異なり、

同時に、それぞれの組合で退職者向けの共済組合があります。

大きな都道府県であれば、退職者互助会が独立してありますが、

一般的には、現職の方が加入している互助会を、そのまま継続利用する形が多くなります。

この互助会は、上の医療保険と異なり、手術や入院費だけでなく、

一般診療費までサポートする体制が整っているため、大変、ありがたい団体と言えます。

ただ、注意点としては、加入する際に一定の金額を支払う必要がある事と、

都道府県によっては、一般診療費が対象外になっている所もありますので、その点は注意しなければなりません。

詳しくは、こちらの記事にもまとめていますので、興味がある方はご覧になってくださいね！

介護費との混同に注意！

最後に、介護費との混同については注意する必要があります。

今回の対象は、あくまで、

「医療費」

についてです。

医療費と介護費は別なので、例えば、医療保険への加入もあれば、民間の介護保険もあるわけです。

ただ、公的介護保険もありますので、介護費についてはこの公的介護保険でカバーするイメージを持ち、

不安であれば民間の介護保険を検討するのも良いでしょう。

介護保険については、こちらの記事にもまとめていますので、あわせてご覧くださいね！

まとめ

今回は、老後の医療費に対する備え方について見ていきました。

それぞれの方法がありますが、一番自分にとって取りやすい方法、もしくは家族の健康状況に応じて決めていくのが良いでしょう。

老後を迎えるまでに、計画的にお金を用意する事がいかに大事かというのは、

このような医療費にかかる支出という観点からもよく分かると思います。

ぜひ、この機会に老後への生活に対する意識を向けて、対策を考えてみて下さいね！