最終更新日時： 2024年6月9日
教員向けの保険って、色んな種類があります。
選び方や種類ももちろん考えないといけないですが、そもそも種類を選ぶ以前に大事なことがあります。
今回は、教員向けの保険を選ぶ際の大事な考え方と必要保障額についてみていきたいと思います。
教員向け保険について
教員向けの保険は、民間保険のみならず、
・教職員共済
・生協
・教弘済
・団体保険
など、種類が多いです。
これに、一般の民間保険も加わるので選ぶ方は大変ですね。
一般の民間保険しかない状況なら、ある程度絞って加入検討しやすいですが、
教員の身近にあるものは、基本的にコスパの良い共済保険や団体保険なので、
それも含めると、どっちつかずの状況になりかねないんですよね。
教員向け保険選びの大事な考え方とは？
教員向けの保険が数多くある中、それらを検討していく上で大事な考え方があります。
その大事な考え方として、
「ベースを教員向けの共済保険や団体保険で考えること」
です。
その上で、必要保障額や必要な保険の種類が足りない場合に限り、他の保険を利用していくという手順です。
共済保険や団体保険の特徴は、
「コスパの良さ」
にあります。
そのため、掛金自体も安いので、入りやすい保険の種類である事は間違いです。
これが、身近にあるんですから、使わない手はないですね。
民間保険が数多くある中、まずは身近にある共済保険や団体保険を検討し、
それでも保障額が足りない場合に、民間保険を考えてみるというやり方が自然でしょう。
そのため、全ての保険を一律に考えると、せっかくの教員という立場を生かしきれていないことになりますので、
保険加入の際のベースは、上記のような考え方を持っておくと選びやすいし、無駄な保険料を防ぐことにつながります。
必要保障額の把握
保険を選ぶ上で、さらに一番大事な肝になってくる、
「必要保障額」
も把握しておかなければなりません。
必要保障額とは、保険に入る上で、今の生活状況と照らし、
先々どの程度の保障が必要になるかを表す額になります。
保険を検討する場合には、まずここをしっかり把握していなければなりませんが、
多くの方が保険屋さんに言われるがままに加入している現状があります。
そのため、必要な保障額以上に保障内容を厚くして、保険料を無駄に支払っているという状況が生まれるのです。
算出方法について
では、どのように算出するのかと言いますと、
『(世帯年収×3年)+(子どもの数×1,000万円)ー貯金』
で、必要保障額の概算を出すことが出来ます。
計算式のご説明ですが、3年というのは、被保険者が亡くなられてから一家が生計を立て直す目安であり、
「年収3年分は必要ですよ。」
という事です。
また、(子どもの数×1,000万円)は
「子ども1人あたり、最低でも教育費として独立するまで1,000万円は必要ですよ。」
という事です。
世帯年収と貯金額については大体で構いません。
子どもが独立するまでは、上記２つを足し合わせた金額が最低でも必要になるという事ですね。
例えば、世帯収入400万円で、子ども2人、貯金200万円であれば、
『(400万円×3)+(2人×1,000万円)ー200万円』
=約3,000万円
ということになります。
つまり、この家族が生命保険の加入を考えるならば、約3,000万円以上の死亡保障額であれば、
万が一のことがあっても、生計を立て直すことができるということなんです。
ライフプランを作成すればベスト
もちろん、それぞれの家庭事情もあり、正確な必要保障額を出そうと思えば、
ライフプランを作成する事で、将来にわたって保険を明確に管理しやすくなります。
概算を出せば、保障額を大きく外すことはないですが、長い目でしっかり管理したい方は、
ぜひライフプランの作成を考えてみてください。
ライフプランの作成を含めた、必要保障額の把握というのが、
無駄な保険料を食い止める一番の手段になるんですね。
ちなみに、必要保障額は上のような家庭環境で算出することになりますが、
周りにある公的保障制度や教員向けの保障制度を知ることも、必要保障額の大事な検討材料になります。
例えば、教員向けの保障制度で大事なもので、
「付加給付」
というものがあります。
これは、教員を含めた公務員や、一部大企業にしかない給付制度で、簡単に言うと、
医療費の補助が一般の人より手厚く出るというものです。
こういう制度があると、医療保険の必要性がますます減り、
加入するかしないかまでのレベルの話になってくるんですね。
医療保険については、下記の記事にも書いてますのでご参考にして下さい。
まとめ
今回は、教員向け保険を選ぶ際の大事な考え方と必要保障額についてお伝えしてきました。
保険の種類は数多くあるので、まずは必要保障額と身近にある教員向けの団体保険等を照らし合わせ、
その次に民間保険を検討する方法が、教員として一番ベストな保険選びにつながります。
月々の保険料は出来るだけ抑えたいですし、せっかく教員という立場にいるので、
周りにあるものを生かさない手はないですからね。
ぜひ、保険選びの際は参考にして下さい！
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