最終更新日時： 2024年6月9日
みなさん医療保険には加入しているでしょうか？
保険にもさまざまな種類がありますが、医療保険は特に安いので、掛け捨て型保険として入りやすく、万が一の時の保障としてとても魅力ある保険です。
ただ、実際に医療保険に入った方がいいのかどうか判断に迷うこともあると思いますので、
どのような基準で加入の判断をしていけばよいかみていきたいと思います。
目次
そもそも医療保険とは？
医療保険とは、ケガや病気といった万が一のために入院費や治療費の保障を受けることができる保険です。
３０日・６０日・１２０日から給付日数を選択、１日の給付限度額5,000円・10,000円などをよく見聞きしますよね。
保障を受ける期間と金額をあらかじめ決めて契約を結ぶのが医療保険の特徴です。
例えば、期間を６０日にして、１日に受け取れる給付金を5,000円とした場合、ケガをして入院をするとなった場合。
６０日間は１日に5,000円を受け取ることができ、61日目以降は受け取ることができず、それ以降も入院する場合は自分で支払わないといけないですよね。
だからといって、できるだけ期間を長めにし、給付金も多めにして契約するにしてもその分だけ月々の保険代も大きくなるのでバランスよく契約する必要があります。
ちなみに、公益財団法人生命保険文化センターの調査によれば平成２８年の生活保障に関する調査で平均の入院日数は２０日程度です。
認知症等長期にわたる治療を除けば、６０日程度あれば入院日数には対応できるというデータが出てるんですね。
もし迷う際は６０日をベースにし、多少家計に余裕があり医療保障を手厚くしたいということであれば１２０日にしても全く問題ないと言えます。
医療保険と就業不能保険の違いと高額療養費制度について
医療保険と就業不能保険の比較
医療保険は、上記で見た通り短期的な治療を目的にしており給付金が受け取れる期間があらかじめ決まっています。
なので、一定期間をこえた入院費用は自分たちが支払わないといけません。
反対に就業不能保険は長期的な入院費や治療費に対応しており、いつ復帰できるかわからないリスクに対して備えることができます。
医療保険だけでは物足りず、また傷病手当金は１年６か月という期間制限もあるためそれ以降の療養費は家計を圧迫してしまいます。
一時的に働き手を失っても、家計を成り立たせるために必要な保険と言えそうですがやはりそこもできるだけ貯蓄でカバーできるならしたいところです。
ここまで上記二つ説明をしましたが、これらは必ずしも入らなければならないという保険ではありません。
高額療養費制度が家計を助けてくれる！しかし・・・
その理由の一つが、多額の治療費が発生したとしても国が設けている高額療養費制度という存在があるからです。
高額療養費制度は、医療費の負担をできるだけ解消すべく厚生労働省が設けたものです。
１か月の限度額を超えた場合は国が医療費を負担するという内容ですが、この限度額は年齢や所得に応じて変わってくるため詳しくは厚生労働省のＨＰにて参照して下さい。
これを見れば分かると思いますが、とにかく自己負担額は低く抑えられ１０万円前後で済む場合もありますよね。
この制度があれば保険の必要性もないんじゃないの？と思われるかもしれません。
確かに、医療費の自己負担額を徹底的に低く抑えてくれるとてもありがたい制度です。
しかし、実は
「差額ベッド代（個室だと高くつき、４人部屋の基本金額にプラスして差額として支払う金額のこと）」
や、
「先進医療にかかる費用」
などは対象に含まれていませんので、その分は全て自己負担となるんですよね。
反対に、医療保険などは差額ベッド代や先進医療といったものは特約でつけることができますのでつけていたら保険での対応が可能となります。
ここまでみて、
「差額ベッド代なんていらないし、高額療養費制度の方が毎月の負担ないし全然いいじゃん！」
と思われるかもしれません。
しかし、実際に入院した場合はやはり少人数部屋を希望する方が多いようです。
その分、人数が多い部屋より入院費用も高くなり結果的に差額ベッド代が必要だったということも十分あり得ます。
どちらかに大きく頼るということはせず、必要な分だけ保険で補い対処するということが重要。
「高額療養費制度があるから医療保険はそこまで考えなくていいや！」
とはならないように、十分医療保険も考える余地はあるということです。
きちんと制度の仕組みを理解し、保険や貯蓄でカバーできるようにすべきです。
どのような人が医療保険に入るべき？
今ある貯金でカバーできる人ならすぐすぐ入る必要はないでしょうが、加入の検討を前向きに考えるべき人ととして、
①貯蓄が少ない人
②自営業世帯の人
があげられます。
①だとどうしても万が一の時の対応がしづらくなります。
月数千円の掛け捨て型からスタートして、徐々に貯蓄できるようになってくれば保障を手厚くするという段階的なステップを踏むのも一つの手となります。
また、②の人は傷病手当金などがないので、大黒柱が倒れたら収入がその日からストップしてしまいます。
そうならないように、あらかじめ貯蓄することはもちろんのこと、万が一のための対策を十分に行う必要があります。
仮に倒れたとしても子どもを養っていけるだけのお金が入るような仕組みを他の保険で事前に作っておくべきです。
貯蓄が多い人や会社員世帯について
①と②にあてはまらない人でも、例えば医療保険には掛け捨て型以外にも６０歳の払い済み型といったものがあります。
これは、６０歳までは多少払込金額が高くなりますがそれ以降の医療費が保障されるという支払方法です。
老後に医療保険に加入できないという悩みもなくなり、安心した老後生活を送ることができます。
「老後の医療保障を手厚くする目的で６０歳まで保険料を払い込んで、その後は医療費を気にせず安心した生活を送れるようにしたい」
という考えであれば、今のうちに保険料を払い込んでおくという選択肢も一つあるでしょう。
やはり教員のような世帯は加入必要性が低い
上記のように考えていくと、やはり教員のような公務員世帯は公的保障が手厚いということもあり、医療保険に加入する必要性が低くなると言えます。
大企業と同じように付加給付というものもあるため、共済組合における保障を考慮して医療保険に加入しない掛け金分を貯蓄の方に回していくということが理想的であると言えます。
まとめ
医療保険や就業不能保険といったものは必ずしも入るべき保険ではありません。
しかし、自らの置かれている状況をしっかり把握し、不安要素を消すためにそれらを使うという考え方で加入検討をしていくことが望ましいでしょう。
貯蓄が十分あれば保険の検討は後回しにしてもかまいません。
しかし、なかなか貯蓄できないということであれば上記のような保険で将来への備えを行うことが重要と言えます。
必要に応じて解約や減額と言った見直しを図っていけるようにすれば上手な保険との付き合い方ができます。
