教員は医療保険の女性疾病に関する特約は必要?

最終更新日時: 2021年10月18日

女性が医療保険を検討する場合、一番に考える特約として、

女性疾病特約

があります。

女性特有の病気に備えるために加入しておく特約ですが、特約型に限らず、近年では女性向けの医療保険として、女性専用の医療保険やがん保険も販売されています。

このような女性向けの保険、あるいは女性疾病特約は付加した方が良いのか悩む所です。

今回は、女性向けの保険の加入や特約を付加した方が良いのかなど、教員という観点から中心に見ていきます。

女性疾病特約について

女性疾病に関する該当事由というのは、各保険会社により異なりますが、

主な事由としては、

・帝王切開

・乳がん

・子宮がん

・子宮筋腫

・卵巣のう腫

などがあげられます。

その他、女性特有の病気を幅広く押さえている会社もありますので、加入している方は必ず対象となる事由は確認しておいて下さい。

女性疾病特約はあくまで上乗せ保障

上記の主な事由に該当すると、女性疾病として保険金がおりることになります。

女性疾病にする保障を手厚くするためには、女性専用の医療保険をはじめ、医療保険の特約型として付加して加入することになりますが、これらはあくまで、

上乗せ保障

という意味にすぎないという点は注意しなければなりません。

つまり、

「特約を付加していなくても、女性疾病に関わるもので入院や手術を受けた場合でも保険金はおりる」

ということです。

女性疾病特約とすることで、それを付加しないと保障が出ないように見えてしまいますが、

通常の医療保険に加入していれば、入院給付金をはじめ、手術特約を付加するものであれば手術給付金も出ることになります。

あくまで、上乗せ保障として対応するもので、手厚い保障が欲しい場合に付加するものと考えると良いですね。

教員として考える場合

では、教員として考える場合、この女性疾病に関する特約は必要なのか?ということですが、

医療保険の加入是非と同様、基本的には付加しなくても良いと考えるのが自然です。

主な理由としては、

・付加給付金があること

・その他の疾病と比較しても費用が高額であると言うわけでもない

・掛け金が高くなる

・互助会の存在

などがあげられます。

付加給付金の存在

一つ目は、今までも医療保険の加入是非であげてきたもので、教員には、

付加給付金がある

という点は必ず押さえておく必要があります。

こちらの記事で説明していますので、あわせてご覧下さいね↓

教員が考える高額療養費制度と医療保険の関係について

2019年10月22日

公立・私立問わずそれぞれの共済組合より付加給付金があるため、医療費の自己負担額も大きく抑える事ができます。

結果、基本的には医療保険に加入しなくても良いというスタンスを取ることができます。

もちろん、各世帯事情もあるため、

・医療保障だけは保険で確保しておきたい

・預貯金に余裕がない

などといった明確な理由があれば、加入しておくと良いですが、なんとなく不安等の理由であれば、特約も含め、加入そのものも月々の掛け金が発生するので、預貯金を確保していくことに注力した方が良いですね。

他の疾病と同じである

二つ目は、女性疾病だからということで、他の病気より費用が高額になるか?

という点でみればそういうわけでもないということがあげられます。

これは、高額療養費制度や一つ目の附加給付制度も大きいですが、自己負担額が一定で抑えられている以上、

費用自体が他の病気と比較して高額になりやすいというわけでもないことから、無理して加入する必要がないという事ですね。

保険料が増える

最後の三つ目は、やはりこの特約を付加すると月々の保険料が増えるということです。

この辺りは、家計収支全体で見ていく必要がありますが、出来るだけ月々支払う保険料は減らしていきたいですよね。

なんとなく不安だから付加するということだけは避けましょう!

互助会の存在について

こちらは自治体によりますが、互助会による医療費の補助金もあげられます。

主に公立教員になりますが、加入している互助会において、医療費に関わる給付事業がある場合は、

公的医療保険制度にプラスしてそのような医療費に関わる給付があります。

そのため、より手厚いサポートを受けることが出来るということですね。

互助会については、以前、こちらの記事にまとめていますのであわせてご覧くださいね↓

教職員が入る互助会の仕組みとは??退職後も入れる!?

2019年7月20日

どうしても気になる場合は?

ただ、そうはいっても女性疾病はやっぱり気になるよという方も多いと思いますので、そのような場合には、先程と少し重複する部分もありますが、

・預貯金で医療費をカバー出来る余力がない

・女性疾病のがん家系である

といった場合には、加入する意義はあります。

本当は、先程の付加給付制度をはじめとした公的医療保険制度の活用を中心に考えていきたい所ですが、各世帯ごとに貯蓄率をはじめとした事情は異なるため、ある程度、預貯金が出来るまでのつなぎとして活用するのも手ですね。

また、女性疾病のがん家系であるという場合は、ほとんどの方が気になります。

そのような場合にも備えておく意義はありますが、保険に頼らなくて済むように貯蓄を並行して行う事だけは続けていき、預貯金でカバー出来る家計体質に持っていければベストですね。

まとめ

今回は、女性疾病に関する特約の付加について見ていきました。

教員については、付加給付制度など、公的医療保険については比較的充実しているため、そのような制度を中心に考えていくと、基本的には無理して付加する必要はないと言えます。

預貯金が増えるまでのつなぎとして加入するか、家系の事情で加入しておいた方が良いという判断のもと付加するのは悪くないですが、共通していえるのは、医療費をカバー出来る預貯金をしっかり作っておくと言うことです。

教員の場合は、公的医療保険制度も充実しているので、

それを軸に考えて、保険に頼らない家計体質になるようにしていきましょう!

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