結婚後に考えるべき保険について？

最終更新日時： 2018年10月17日

結婚後には、その後の出産などを踏まえて、保険の見直しを図るいいタイミングでもあります。

仮に、結婚してから保険については加入検討していないという方でも、子どもが生まれるタイミング、もしくは生まれる前のタイミングでも検討すべき保険はあります。

どのように検討していけばいいのでしょうか？

細かく分けてみていきたいと思います！

結婚後の保険の重要性

結婚後において、家族は1人ではなく、年々2人、3人と増えていきます。

万が一のことを考えた場合、決して自分のことだけを考えるのではなく、その後の家族全体の生活を考える必要があります。

特に、子どもがいる場合は保障内容を手厚くしたり、人数が増えるたびに内容の充実度も図っていかなければなりません。

独身時代とは考え方を変えないといけないという事ですね。

基本的には、自分のことだけ考えていけば良かったものが、家族全員の生活を把握していかなければならないので、家族が増えるたびに、保険の見直しも定期的に行っていかなければなりません。

保険の見直しをせずに、当初の保険金額のままでいると、子どもが生まれるたびに保障内容が小さくなっていく可能性があります。

子どもが増えるときは、保険の見直しはもちろんのこと、将来的な教育資金を含めて、学資保険などと上手く組み合わせてかけていく必要があるということですね。

以下、死亡保障を中心とした保険をケース別にあげていきたいと思います。

どのような保険に加入すればよい？

結婚後の保険について考える場合、大きなベースとなるのは子どもの有無についてです。

子どもがいるかいないかで、入るべき保険や保障内容が大きく異なります。

専業世帯で子どもはいない

専業世帯であれば、働いている本人に万が一の事があった場合、その後の生活が立ち行かなくなります。

そのため、死亡保障がある生命保険に加入して、万が一の場合に備える必要があります。

会社員であれば、万が一の事があっても、会社から傷病手当金として給与の3分の2程度を期間が定められた上で支払われますが、収入の減少や治療費に支払われて十分とは言いにくいです。

保険には色々な種類がありますが、まず考えやすい終身保険については最低限かけておくと安心です。

注意点は、最低限という部分であり、まだ子どもがいない場合は、終身保険を手厚くする必要はないという点です。

また、ケガや病気があって働けなくなった場合、その後、給料のような形で受け取る事ができる保険に、就業不能保険というものがあります。

これも入っておくと安心ですが、気をつけるべき点として、あくまで働く事ができない状態について、

「保険会社の定める状態」

でなければならないという事です。

保険会社の定める状態にならずに、別の理由で働けなくなった場合は、せっかく保険をかけていたにもかかわらず、保険金がおりないという事態になります。

そのようなケースは出来るだけ避けたいので、加入時にどのような病態で保険金が下りるのかをしっかり把握しておく必要があります。

例えば、病気やケガによる就労不能状態の場合に保険金がおりると定められていた場合、本人が精神的に病んでしまい、うつ病を患って働けなくなったといったような状況では、保険金がおりないケースが多いです。

精神疾患は、働けなくなる病状の中でとても多いので、保険対象外にしているのです。

もし、精神疾患による休職リスクにも備えたい場合は、うつ病なども対象に含まれる就労不能保険も別途ありますので、その点に注意して加入検討して下さい。

共働き世帯で子どもがいない

まず、共働き世帯になると、それぞれで自立した収入があるので、保険の必要性が落ちます。

共働きであるとしても、例えばパートやアルバイトで収入が低いようであれば、保険金が抑えられる掛け捨て型や、共済に加入してもいいかもしれません。

しかし、あくまで死亡保障などは最低限にして、出来る限り貯蓄に回せるようにした方が良いです。

専業世帯で子どもがいる

専業世帯で子どもがいる場合は、万が一のリスクに備えて、より手厚い保障が必要になります。

特に、専業世帯の場合は働き手が1人しかおらず、その本人が倒れてしまうと家計が回らなくなってしまいます。

出来るだけ、死亡保障額も上げて、保障内容を手厚くしておけば安心です。

共働き世帯で子どもがいる

この世帯は、専業世帯と比べて収入が両方からはいってきますので、保険による保障額もそこまで必要ないです。

万が一働いている本人が死亡した場合でも、遺族基礎年金・遺族厚生年金が支給され、かつ、一方の収入は引き続き入ってくるので、そこまで生活資金が苦しくなるような状況にはならないからです。

そのため、この世帯の注意点としては、保険金を掛けすぎて、保障内容を厚くしすぎるという点です。

万が一の対策は必要ですが、その保障額は家計収支でみて、適正価格でなければなりません。

保障を厚くしすぎると、当然保険金額も上がってきますので、共働き世帯は特にこの点に注意して考えていく事が大事です。

まとめ

今回は、ケース別に結婚後の保険について見ていきました。

それぞれ家庭環境に応じた保険加入を考えなければならず、保険屋さんに勧められて、何でも自由に加入していいというものではないです。

結婚後の保険を考える場合は、今置かれている家庭環境をしっかり把握した上で、加入検討するようにして下さいね！