最終更新日時： 2021年6月14日
今回は、教員向けのおすすめ医療保険を３つお伝えしていきます。
教員向けのものに限定しているため、民間企業が提供している保険等はここにあげていないことから、その前提として下記をお読みください。
目次
教員は基本的に医療保険は不要
これまで、当ブログやメルマガにおいて、教員については基本的に医療保険に加入する必要性は低い旨をお伝えしてきました。
理由としては、下記の記事にまとめてありますので、あわせてご覧下さいね↓
世帯ごとの事情や異なる考え方
しかし、すべての教員において必要性がないかと言うとそうではなく、
・貯蓄がない世帯
・老後の医療保障がとても不安
・どうしても医療保険だけは加入しておきたい
といった、それぞれの家庭事情や異なる考え方があります。
掛け金を負担してでも加入しておきたいと考える方も少なくないんですね。
実際、当事務所においても医療保険に加入しておきたいというご相談も多いです。
今回は、医療保険に加入する際の参考になるための、以下、教員向け医療保険のおすすめについてお伝えしていきますね。
①トリプルガード(教職員共済)
まず一つ目は、教職員共済が出している
「トリプルガード（医療共済・生命共済）」
です。
これは、医療共済(保険)と生命共済(保険)を組み合わせたもので総称となります。
普通に加入すると、２つ同時の加入となりそうですが、トリプルガードの場合は医療共済のみの加入も可能なので、
トリプルガードの医療共済のみの加入により医療保障のみを確保することが出来ます。
もちろん、その反対も可能です。
医療共済のおすすめ理由について
以下より、おすすめする理由を列挙していきます。
①退職後も契約継続可能
保険に加入する際の一つのポイントとして、
「退職後も継続可能かどうか」
という点があげられます。
教職員共済の場合、総合共済以外は退職後も継続して加入が出来るため、
退職しても別の保険に再度加入するといった手間が要らず、長期的に加入することができるという利点があります。
このような点からも、教員にとっては柔軟性の高い保険と言えるでしょう。
②がん保障もある
がんで入院等となった場合、通常の入院給付金と比べて、日額が倍になって出るというのも特長です。
例えば、日額3,000円で加入する場合、がんによる入院となれば日額6,000円となります。
また、その他オプションもあり、
「がん診断特約」
も付加することが出来ます。
1口あたり20万円となっているので、例えば5口入るならば、診断時の一時金として100万円が出ることになります。
教員向けの団体保険の中には、なかなかがん保険がないことから、そのような保障を補う目的として、オプションを選択すると良いですね。
③90歳まで契約更新可能
トリプルガードの医療共済については、加入後、
「90歳まで契約更新が可能」
になっています。
老後の医療保障に不安がある方は、長期で医療保障を確保したいというニーズと合致するので利点になりますね。
更新型なので掛金増額に注意！
トリプルガードの医療共済については更新型になるため、加入時の掛け金がずっと続くというわけではない点は注意する必要があります。
共済側で定めた年齢ごとに掛け金が微増していくため、トータルで見たら安いものの、掛け金は年齢を重ねると少額ずつ増えるという点は注意しておいた方が良いですね！
なお、教職員共済でもシミュレーションを出してもらうことが可能なので、
長期で加入を検討している方は、加入前にシミュレーションを出してもらうと良いでしょう！
②各互助会が案内する保険
２つ目は各自治体にある互助会が案内する保険です。
公立教員の場合は、自治体ごとにある互助会に入っていると思いますが、その互助会には、独自で保険商品を用意しているんですね。
ちなみに、そもそも互助会の仕組みがよく分からないという方は、こちらの記事にまとめていますのであわせてご覧下さいね↓
この互助会の保険ですが、自治体ごとに異なる商品設計となっているため、
一概に
「◯◯の利点があります」
という事が実は言えないんです。
互助会案内の保険がおすすめな理由について
じゃあなぜおすすめなの？というとことなんですが、
「手続きの簡易さ」
があげられます。
基本的に、団体保険としての共済保険になると、保障内容についてはそこまで大きく異なるということがないため、
掛け金を抑えてコスパよく加入することが可能になります。
互助会の団体保険もその一つので、基本的には保障内容等に大きな差があるわけではないので、
特に教員向けの保険は数多くあって悩んでしまうという方は、
「互助会が案内する保険」
を一つ選択肢として考えると良いということなんです。
定期的に案内がくるので、その案内による手続きの簡易さはやはり強みと言えます。
また、
「馴染みやすさ」
というものも大きいですね。
あまり聞き慣れなかったり、信頼性があるのか分からない団体が出す教員向けの医療保険と、
自身が加入している互助会が案内する医療保険のどちらが入りやすいか？と比較すると、
やはり、互助会の方の医療保険を選びやすくなります。
あくまで掛け金や保障内容に大きな差がない事が前提になります。
細かい保障内容にこだわらないけど、ひとまず医療保障を確保しておきたいという方は、互助会が案内する保険が手続きのしやすさも加味して良いと言えます。
確認したい二つの事項について
また、特約として確認しておきたいものとして
・先進医療特約
・がん保障（診断特約など）
があります。
これらをあわせて加入しておくことで、公的医療保障制度の対象外となる治療もカバーできるため、医療保険に加入する意義が高くなります。
自治体ごとに商品設計が異なることから、上記の二点は確認しておいて下さいね！
もちろん注意点もあり
ただ、例えば私の住む広島の場合、広島市の互助会が案内する医療保険については、団体生命保険の加入が条件となり、医療保険のみの加入が出来ないという商品設計になっています。
この場合、子どもがいる世帯であれば良いですが、独身世帯の方は生命保険に加入する必要性はないので、
このような条件の場合は加入を見送った方が良いと言えます。
加入条件については、各自治体ごとにしっかり確認してくださいね！
③共済定期保険の医療保障コースor医療費支援コースor三大疾病保障コース(私学共済)
最後の３つ目は私学教員が対象になりますが、私学共済が案内する、
「共済定期保険の医療保障コースor医療費支援コースor3大疾病保障コース」
です。
以前、共済定期保険の概要については、こちらの記事にまとめていますのであわせてご覧下さいね↓
この共済定期保険はコースが分かれているんですが、その中にある医療保障コースor医療費支援コースor３大疾病補償コースは、私学教員の方にとってはおすすめ出来る一つとなります。
似ている２つの違いについて
医療保障コースと医療費支援コースの簡単な違いとしては、
医療保障コース
→1日5,000円など、5日以上の入院となった場合に入院給付金が出るというもの
医療費支援コース
→初めての入院時に、初期費用の給付金として3万円、その後入院が続く場合は、毎月2万円の入院支援給付金が出るというもの(手術給付金もあり)
となっています。
両方を合わせたら医療費用の補助金として充実しますが、掛け金との兼ね合いもあるため、どちらかのコースのみに加入しておくというのも良いでしょう。
私学共済定期保険をおすすめする理由について
以下、おすすめの理由について見ていきます。
①退職後も継続可能である
この点については、さきほどのトリプルガードの医療共済と同様で、退職後も継続可能であるという点はメリットになります。
退職後に医療保険に入り直したいという場合、年齢や健康等の理由で必ずしも加入できるわけではないため、退職後も継続的に加入できるという利点は大きいです。
ただし、継続における条件として
・退職後の責任開始期において年齢が50歳以上
・共済定期保険に1年以上継続加入していること
となっているので、この点は注意しておきましょう！
②家族も加入できる
２つ目は家族も加入が可能であると言うことです。
出来るだけ加入する保険会社はまとまっていた方が管理もしやすいです。
私学共済組合員が加入することが条件になりますが、その他家族も加入することが出来るというのは、随時保険の見直しを行う際にも利点になってきます。
③医療保障コースは配当金あり
3つ目は、医療保障コースには
「配当金」
があるということです。
共済保険には、配当金というものがあり、年間で集まった保険料(掛金)から、色々な経費を差し引いて余剰金が出た場合、
その余剰金を加入者に還元する仕組みとなっていて、主契約となる家族年金コースや医療保障コースにもあります。
これにより、掛けている金額がいくらか返ってくることから、トータルで見ると割安な掛け金で加入していることになるため、この点もおすすめ出来る利点となっています。
④３大疾病保障コースでがんへの対応が可能
前述した通り、教員向けのがん保険はなかなかないので、このような側面をカバーする場合において、このコースは三大疾病の一つであるがんに対応することができます。
具体的には、
・悪性新生物（がん）と診断確定されたとき
・急性心筋梗塞・脳卒中を発病し所定の状態になったとき
・死亡・所定の高度障害状態になったとき
に保険金給付条件を満たすことになります。
先ほどもご説明した通り、がん治療等は治療によっては公的医療保障制度の対象外になるものもあるんですね。
例えば、日本では未承認となっている抗がん剤治療でも、海外では実績がある治療などがあり、そのような治療を自由診療と言いますが、
未承認により公的医療保険が使えないことから、もし受けるとなれば全額自己負担となってしまうものがあるということです。
少しでも治療の選択肢の幅を広げておきたいと考える場合は、やはり保険でカバーしておくと安心です。
教員であっても、そのような目的で加入するという点においては、理にかなった加入方法と言えるでしょう。
注意点について
一つ注意点があり、これら３つのコースを選択する際には、
「家族年金コースに加入すること」
が条件としてあげられています。
家族年金コースは、いわば生命保険のようなものなので、子育て世帯であれば加入する価値があります。
医療保障コースや医療費支援コース、三大疾病保障コースのみの加入というのが出来ないため、この点は注意しておきましょう！
まとめ
今回は、教員向けのおすすめの医療保険についてみていきました。
冒頭でもお話した通り、基本的には教員にとって医療保険は不要ではありますが、各家庭事情があり、考え方も異なる事から、医療保険を検討することも当然あります。
できる限りの教員の身の回りの保険で検討出来るように、今回は教員向けのおすすめの医療保険について見ていきました。
医療保険を検討している方は、ぜひ上記を参考にしてみて下さいね！
私の弟、まつふじ智住が、教員を退職して、貴社の保険に入ってるかと思いますが、現在、脳梗塞を煩い、右半身不随、言葉も出ない状況で、要介護４級です。保険請求をしたいのですが、できますでしょうか？最近、介護施設に入所しました。
お調べくださいますようお願いいたします。 姉 阿部美智子
阿部様
はじめまして。FPの山下と申します。
コメント頂きましてありがとうございました。
当事務所では保険商品の販売を行っていないものですから、よしければ手元にある保険証券等により現在加入中の保険会社をご確認いただいた後、お問い合わせ頂くと保険金の請求が可能かどうかご確認頂くことが可能になりますので、一度保険証券等のご確認をして頂けましたら幸いです。
どうぞ宜しくお願い致します。