教職員共済にあるトリプルガード(団体生命共済・医療共済)について

教職員共済の商品の中で、今回取り上げる死亡保障と医療保障どちらにも対応した商品(以下、トリプルガード)は、

医療共済と生命共済がセットになっているものです。

この商品の概要や注意点等をまとめていきたいと思います。

トリプルガードの概要について

トリプルガードは、団体生命共済による死亡保障と、医療共済による入院保障、特定の病気に対する保障の3つの保障より成り立っています。

大きく、団体生命共済と医療共済に分かれておりセットになっていますが、

加入については、それぞれ独立して加入することが可能です。

団体生命共済について

トリプルガードは、団体生命共済と医療共済がセットになった保険です。

団体生命共済の種類として、

・死亡共済金(基本契約)

・高度障害共済金(基本契約)

・交通災害による死亡共済金(特約)

・公務災害による死亡共済金(特約)

・障害共済金(特約)

と言うように分かれています。

これは、万が一の時の原因の違いによって一時金の金額に違いが出てくることが大きな差異になります。

例えば、基本契約となる2つの場合は、一時金として100万円が出るわけですが、

特約を付していれば、残りの原因による場合、一時金が50万円上乗せされたり、

障害特約の場合は、一時金が40〜5万円と変わってきます。

いずれも、生命共済の役割として1口辺りの一時金額ですので、

掛ける口数が多いほど、それに比例して一時金の額も大きくなっていきます。

医療共済について

次に医療共済ですが、基本契約は1口あたり日額1,000円からとなります。

医療保険自体は、日額の給付金も大事ですが、特約も大事なポイントなります。

医療共済の特約は、

・長期入院特約(一時金3万円)

・手術特約(一時金1〜4万円)

・退院特約(一時金1万円)

・先進医療特約(自己負担した技術料相当額で最高1,000万円まで)

・がん診断特約(一時金20万円)

・生命習慣病特約(日額1,000円)

・女性疾病特約(日額1,000円)

があります。

特約を付けることです、一時金が出たり、日額の給付金が増えたりするので、

全部の特約を付けるまでは行かなくても、自身の心配な点を補うものとして付加すると良いです。

特に、先進医療特約については、一回辺りの治療金額も高額になりやすく、

医療保険に加入する目的として、先進医療の為だけに加入する方もいらっしゃるので、

そのような点からも、この特約であれば優先的に付加を考えてみても良いでしょう。

契約について

契約者は共済の組合員になり、契約条件としては、満90歳までの加入が認められています。

また、退職した後も継続が可能になるので、退職後でも継続して満90歳まで利用することが出来るということですね。

また、ご家族でも加入でき、子どもであれば、満21歳までであれば新規の加入が出来ます。

トリプルガードのメリットについて

トリプルガードによるメリットについては、

・それぞれ掛金が安いこと

・退職後も継続して加入出来ること

・医療共済をメインに加入しつつ、少額の死亡保障を付けることができる

といった点があります。

退職後も継続可能

1点目は共済保険の特徴ですが、2点目は教職員共済の中でも限られた商品にしかありません。

例えば、総合共済であれば、途中で退職して組合から外れると、総合共済も解約しなければならなくなるわけなんですが、

この団体生命共済と医療共済がセットになったトリプルガードは、退職後も継続して加入し続ける事ができます。

保障面で柔軟に契約できる

また、3点目の部分は、通常、保険であれば死亡保障か医療保障かどちらかに絞って加入するわけですが、

両者ともに対応して加入する事が出来るのは、共済ならではかもしれません。

例えば、都道府県民共済もそうですが、両方の保障を目的に安く加入出来るというのは、やはりメリットの大きい加入方法になります。

子どもがいるご家庭は、出来るだけ、生命保険を始めとした死亡保障をメインに保険契約を組み立てる必要がありますが、

生命保険はどうしても月々の保険金額が大きくなってしまいます。

そうすると、医療保険に加入したくても、生命保険が優先事項になるので、加入しづらいなんて時にも、

生命共済の方の口数を手厚くして加入した後に、少額だけでも医療共済に加入しておけば安心感を買えるわけです。

医療共済は加入する必要性がそこまで高くないので、

加入するのであれば、少額で加入するといった対応を取る事で家計の保険設計も組みやすくなります。

そのような状況を考えると、やはりトリプルガードはかなり柔軟性の高い商品であると言えそうですね。

加入時の注意点

掛金が最初は安いですが、年齢に応じて更新日が決められており、

その更新日になると、払込金額が少し上がってしまうことです。

これは、年齢や共済の種類に応じて変わってくるので、

具体的な金額は実際に教職員共済に問い合わせる必要がありますが、

長い目で見たときは、払込金額の少額の増加について注意していかなければならないです。

ただ、あくまで共済商品なので、一定の年齢に達して月何千円も上がるというわけではなく、そこまで大きな掛金がいきなり必要となるわけではないです。

まとめ

今回は、団体生命共済と医療共済がセットになったトリプルガードについてみていきました。

この商品は独立しているので、団体生命共済のみに加入したり、医療共済のみに加入したりと、必要に応じて利用出来る点が大きいです。

また、医療共済の場合は、特約も比較的多くあるので、

必要に応じて付加し、医療面で安くリスク対策として備えることが出来ます。

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